シニア世代と保険の見直し

定年を機に、ライフプランを見直し、リタイアメントプランを作成する場合、保険の見直しをどう考えたらよいのかという相談を受けます。

私たちが、日々の生活の中で、遭遇する可能性のあるリスクには、色々ありますが、殆どの人に共通するリスクは、生命のリスク(自分が病気や事故で死亡した時、残された家族が生活費や子供の養育・教育費用に困る)、病気のリスク(病気になって医療費や入院費の負担に困る)、火災のリスク(住まいや家財が火災になり再取得の費用が必要)でしょう。

このようなリスクに対する備えとしての保険を60歳で定年退職し、年金受給までの数年間再雇用などで働き、リタイアした人のケースについて考えて見ましょう。

生命のリスク(自分が病気や事故で死亡した時、残された家族が生活費や子供の養育・教育費用に困る)について考えてみましょう。

60数歳でリタイアした場合、お子様は殆どのケース就職し、場合によっては結婚もしているでしょう。また定年退職金も貰い、厚生年金などの受給も始まっているわけですから、本人が死亡したとしても配偶者には、遺族年金が支払われます。それ故、リタイア世代には、生命のリスク即ち生命保険の死亡保障額は、殆ど必要ないといえるでしょう。

次に、病気のリスク(病気になって医療費や入院費の負担に困る)について考えて見ましょう。年齢が高くなると病気になる可能性も高いので、医療保険への加入は絶対必要だと思いがちですが、例えば63歳で医療保険に加入すると入院日額7000円、1入院120日型の保険で、毎月の保険料は10,000円程度になりますから、平均余命まで生きるとすると約20年間、合計240万円程度の保険料を払うことになります。夫婦二人なら500万円以上になります。

一方、大きな病気になり、亡くなるまでに通算200日入院し、入院日額の50倍程度の大きな手術を2回受けたとしても、それに支払われる入院給付金+手術給付金=140万円+70万円=210万円です。最近の医療技術の進歩・健康保険財政の問題により、入院期間は短くなっています。開腹手術が内視鏡や腹腔鏡下での手術も可能となり、入院期間も三分の一程度に短くなっています。ある程度の貯蓄があり、病気になった時の備えとして確保しておけば、必ずしも医療保険に加入する必要はないともいえるでしょう。

最後に火災のリスク(住まいや家財が火災になり再取得の費用が必要)や災害のリスクです。リタイアしている世代にとつて、火災や災害で、我が家をなくしたり、大きな修理が必要になると老後の生活設計が全く狂ってしまいます。火災保険や地震保険の補償の範囲、加入条件をもう一度確認しておくことが必要です。

保険は、何かあった時の備えですが、全てのリスクを保険でカバーしようとすると多額の保険料が必要となり、年金からの負担は厳しいものがあります。何かへの備えとしてある程度の貯蓄を残し、保険は出きるだけ絞って加入するのが良いのではと思います。

/staff (fukuyama)

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「資産運用と金利」

高齢者が悪質な業者にだまされたとか、長年働いてもらった大切な退職金を、株式や投資信託に投資して、今回の経済環境の中で、半分以下になってしまったなどの報道がなされています。

このような、報道の中で、必ず言われるのが、「銀行等に預金しても、殆ど金利は、ゼロなので」というコメントです。

ここで、もう一度「金利」というものを素朴に考えてみましょう。

私たちがお金を貸したり、預けたりした場合、何年か時間がたって、返してもらう(預金なら下ろす場合)時、少なくとも同じ価値のお金を返してもらいたいと考えるでしょう。

何年かたつうちに、物価が上がってお金の値打ちが下がっていたとしたら、それを補填する程度の金額(利息)を付けて欲しいでしょう。これが金利の原則だと思います。

過去の金利と物価上昇を比較してみると

定期預金金利≒物価上昇 債券金利≒物価上昇+α

程度ではないでしょうか。

ここ数年間は、物価も殆ど上がっていなかったのですから、金利も殆どゼロなのは、当たり前だとも言えるのではないでしょうか。

それでは、株式などに「投資」するとは、どういうことでしょうか。預金・債券とは、どうちがうのでしょうか。

株式に「投資」することは、その会社の事業をサポートし、成果が出れば、その収益を配当金や株価の上昇という形で、受取ることを期待して行う行為です。

つまり、収益(リターン)を期待して行うわけですから、損失が出た場合にも、それを甘んじて受け入れなければなりません。これがリスクとリターンの関係です。

高齢者や定年退職した人にとっては、資産は長年働いて積み上げてきたものですから、使うときには、貯めた金額と、せめて同じ程度の価値で使用したいと考えるのが根本ではないでしょうか。もう一度、リタイアメント世代にとっての、資産運用と金利の関係を確認しましょう。

/staff (fukuyama)

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年金記録の回復作業遅れに思う

本日123日の朝日新聞によれば、年金記録の回復作業がパンク状態で、平均で9ケ月かかる見込とのことです。

年金受給資格者の中には、既にご高齢の方や、生活に困っておられ、一日でも早く年金受給や年金の増額を待ち望んでいる方も多くおられるのではと思います。

社会保険庁で、年金相談の窓口の人員は増やしたが、年金記録訂正の現場への増員がなされていないことや、相変わらず縦割り意識が強く、他の課で手が相手も手伝おうとしない風土などが指摘されています。

新聞記事だけなので、誤解があるかもしれませんが、あえて思うところを書き、社会保険庁を初めとする公務員諸氏の奮起を期待します。

税金は、国民の皆様が一生懸命働いた中から出すお金です。その税金で公務員の給料を払い、色々な事業等に使用するわけです。一円たりとも無駄に税金を使うことは出来ないという気持ちにならないのでしょうか。天下りのための外郭団体の確保や数十年も前に決まった事業を、なぜ見直したり、再度国民・市民の意見を聞かずに突っ走るのでしょうか。

これだけ公務員批判や公務員制度の改革が叫ばれているのに、公務員の諸氏の中から、意識改革をしようという動きが出てこないのか、不思議です。

公務員の諸氏が任意参加の組織を設立し、国民・市民の立場に立った行政を行うことを宣言したり、民間で働く人たちとも意見交換するなどして公務員の意識を改革しようとする動きが何故出てこないのでしょうか。

労働組合は、組合員の雇用の確保や労働条件の向上を図るのが役割でしょう。しかし、現在の公務員の状況では、そこに働く組合員(公務員)がプライドを持って、仕事が出来ているでしょうか。国民・市民のために働いているというプライドを持って、仕事に働き甲斐を感じることように出来るようにするのも労働組合の重要な責任だと思います。

公務員の皆様の奮起を期待します。

/staff (fukuyama)

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スタートラインに戻った「貯蓄から投資へ」

2004年より「貯蓄から投資へ」のスローガンのもとこれまで、銀行預金などの間接金融に集まっている資金を、株式や債券などへの直接投資へ導こうと様々な施策が打たれました。

従来、私たちは将来に備えて銀行や郵便局など預金や貯金して来ました。しかし、低金利の時代になり、更にそれまで預貯金の優良な融資先であった大企業が資金力をつけ、自己資金あるいは直接株式・債券など必要資金を調達出来るようになって来ましたので、預貯金を中心とした個人の資産を株式や債券、投資信託に振り向けようということです。

しかし、預貯金と違って株式や債券の場合は、経済動向・金利情勢等による価格下落などのリスクがあります。元々、私たちは預貯金を中心として資産形成を行ってきたわけですから、それほど大きな収益(リターン)を期待していたわけではありません。むしろ低リスク・低リターンに近かったと思います。

しかし、その後証券業界、証券代理店となった銀行・郵便局などの動きをみると、これまでの経緯や私たちの資産形成に関する意識に沿ったものであったでしょうか。

比較的リスクの高い商品を推奨したり、リートだBRICsだエマージングだと新しい話題商品を提供し、買換えを勧めたりはしなかったでしょうか。

今回のサブプライム問題に発した金融危機・経済危機で元の資金を大幅に失い、投資や株式は、もうこりごりだと思って、再び預貯金へ撤退した人も多いのではないでしょうか。

「貯蓄から投資へ」も再び、スタートラインに戻った感じがします。

/staff (fukuyama)

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資産運用、もう一つの責任

資産運用に関しては、あくまで自己責任だといわれます。

投資した金融商品や銘柄によっては、利益が出たり、損失が発生しますので、何をいつ購入するかは、たとえ専門家のアドバイスを受けるにしても、最終的には自分の判断で行わなければなりません。何故ならその結果儲かるか、損するかの結果を受け入れるのは、投資した本人だからです。

最近の情勢から、資産運用に関して、もう一つの責任があることを強く感じています。もう一つの責任とは、投資した資金がどのような目的に使用されるかということです。

昔からある銀行預金は、あつめたお金を企業に貸付け、産業の設備資金や運営資金などに使われたり、個人の住宅取得のための住宅ローンなど使われました。色々細かくは問題があったとしても、わが国の経済の発展と個人の資産形成(住宅取得)を支えてきました。

昨今の投資ファンドはどうでしょう。投資信託の場合、集めた資金をどういう目的に使用するかによって、例えば、成長株ファンド、新興国インフラファンドなどの投資信託が販売されています。

投資した投資信託の分配金や価格上昇で、利益かせ出るかどうかも、大切ですが、フンンドで集められた資金が、どういう目的に使用されるのかも重要なことだと思います。

このどういう目的に使用されるファンドなのかを考えて、自分の考えや信条にあったものに投資することも、「資産運用のもう一つの責任」だと考えます。

環境問題に関心のある人が、環境改善や環境保全に熱心な企業の会社の株式に投資する環境ファンドなとに投資することは、意義のあることだと思います。

一方、商品ファンドはどうでしよう。自分が投資した資金が、石油や穀物などの先物相場などに投資され、その結果原油や穀物の値段が上がり、物価上昇となって我々の生活を圧迫する一因になっていないでしょうか。

株式投資する場合は、その企業の商品やサービスが、世の中に受け入れられるものなのか(消費者の生活にプラスになるものか)、社会に役に立つ商品・サービスなのかも考え、投資するのではないでしょうか。

投資ファンドの場合も、集められた資金をどういう目的で使用されるかも意識したいものです。

/staff (fukuyama)

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割引債を活用して個人年金

ゆとりある老後のためには、厚生年金や国民年金だけでは不十分で、生活費を補填するための個人年金が必要です。

今回は、債券を活用して個人年金をつくる方法について解説します。

債権には、額面金額に対して、あらかじめ決まった利率の利息が定期的(例えば6ヶ月毎)に払われる利付き債券と、将来額面金額を支払うことを約束し、償還までの利息分を割り引いた金額で債券を購入することの出来る割引債とがあります。

割引債の最も代表的なものが、米国国債(ゼロクーポン債)です。

米国の長期金利が、4.4%程度ですから、10年後100で償還される割引債を、現在68程度で購入できるということです。即ち、6,800ドルで米国の割引債を購入したとすると10年後10,000ドルになって償還されるということです。

将来厚生年金などの公的年金を補完する個人年金として、年間100万円程度(1万ドル、現在の為替レートで107万円)は欲しいと考え、50歳の人が毎年割引債を6,800ドル(727,600)10年間購入すると10年後から償還が始まりますので、60歳から70歳までの10年間、毎年10,000ドル(現在の為替レートで107万円)の金額を受け取ることが出来ることになります。

20年後償還されるものでは、額面10,000ドルを3,800ドル程度で変えます。また償還期間30年の債券もあります。また、既に発行済の債券の購入することが出来ますので、受け取り開始年償還年)を自分の希望に合わせて、毎年償還するものがあるように、計画すれば、立派な個人年金を設計することが出来ます。

今回は、米国国債を例に説明しましたが、ユーロ建てのフランス国債もありますので、為替リスクの分散も可能です。なお、日本の国債は、利付き債しかありません。

/staff (fukuyama)

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変額年金保険で個人年金

ゆとりある老後のためには、厚生年金や国民年金だけでは不十分で、

生活費を補填するための個人年金が必要です。

今回からは、個人が各種金融商品を活用して個人年金をつくる方法について

解説します。まず変額年金保険についてです。

確定年金保険が、保険契約時に将来受け取ることの出来る年金額が確定する年金であることに対して、変額年金保険は、株式や債券などを投資対象とする投資信託で運用するので、運用のパフォーマンスにより、年金額が変わってくるのが特徴です。

年金の原資を準備する方法としては、毎月などの積立を続ける方法と退職金などを活用し一時払いする方法があります。積立完了・一時払い後据え置き期間を設けて年金原資を増やすことも出来ます。

運用の対象は、国内株式、国内債券、海外株式、海外債券などの投資信託になります。当初は、これらの投資信託が個別に用意されていて、どのような投資信託を選ぶか、またどのような比率にするかが、自由に選べるタイプの商品が中心でしたが、現在販売されている商品は、あらかじめ投資比率が決められたバランス型の商品が多くなっています。

また、変額年金保険は運用商品ですから、運用成績によっては年金額が変動し、場合によっては,積み立てた金額を下回る可能性があります。そこで、年金額の保証を組み込んだ商品が多くなってきています。

変額年金保険には、販売手数料(途中解約した場合の解約控除の商品もあります)、保険費用、信託報酬が掛かります。年金額の保証が厚くなればなるほど、保険費用は多くなります。

現在のような低金利では、確定年金では払込額に対して、受け取れる年金が殆ど増えませんので、確定年金に飽き足らず、若干でもプラスアルファを期待したい人には、選択肢の一つになるでしょう。

ただし、商品の仕組みは、結構複雑ですから、よく勉強して、自分に合ったものを選ぶことが大切です。

次回は、債券などを選んで自分で設計する年金について説明します。

/staff (fukuyama)

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海外在住の子供への贈与

団塊の世代は、日本の高度成長とともに海外駐在する人たちが大幅に増加しました。そして、その子供様は、海外の学校に進学したり、一度日本に帰国して再度海外の大学に進学したりする人たちも増えました。また、日本の所得水準が向上するのにつれ、海外に留学する人たちも多くなりました。その結果、海外で就職し、海外で結婚し、所帯を持つ人も増えてきています。

 海外に在住する子供に、住宅資金などを贈与したいと思ったときどうなるのでしょう。最近相談を受けた事例(米国の場合)について調べた内容をご紹介します。

 日本の贈与税については、贈与を受けた人に納税義務が発生します。お子様が海外に在住していても、日本国籍である限り、国内・海外にある全ての資産について、納税義務が発生します。

贈与税に関する納税義務者は、米国の場合、贈与した人、日本の場合は贈与を受けた人になります。

日本に在住する親が、海外に在住する子供に贈与した場合、贈与した親は、国内に居住し、国内の資産を贈与したので、特に課税問題は発生しません。
 子供は、海外に居住していても国籍日本の場合、贈与を受けた全ての財産(国内、海外とも)に対して贈与税の対象となりますので、子供は日本で贈与税を払わなければなりません。

それでは、贈与税の相続時精算課税制度は適用できるのでしょうか。

相続時精算課税制度の中、「住宅取得等資金の贈与を受けた場合の特例」は、日本国内にある家屋に限られますので、海外に在住する子供の住宅資金のために利用することは、出来ませんが、一般の制度は利用することが出来ます。
・贈与者65歳以上、受贈者20歳以上、特別控除額2,500万円。
・子供が海外に居住する場合は、納税管理者を定める必要があります。

子供が日本国籍である限り、海外に在住していても贈与税の対象と成ります。手続き的には、国内の場合よりやや複雑ですが、相続時精算課税制度を活用することも一つの選択肢でしょう。

/staff (fukuyama)

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医療保険と健康管理

 前々回、前回、初期の胃がんで入院し、無事治療を終え退院したことをお知らせしました。

 今回は、医療保険のことについて、紹介いたします。

 今回の入院は、8日間と内視鏡での手術に関する給付金を貰いました。生命保険についている入院給付と医療保険、がん保険の3つの保険から、給付金を貰いましたので、入院・手術に要した費用を全額まかない、幾らかは余りました。余ったお金は、1泊ドッグや脳検診など、もう少し詳しい人間ドックの費用に回そうかと思っています。

 入院時、病院の掲示板に貼ってあったポスターによりますと、胃がんや大腸がんの手術では、内視鏡や腹腔鏡を使っての手術が多くなり、開腹手術に比べて入院期間が約三分の一に短縮されるそうです。

 私の場合は内視鏡での手術でしたので約1週間でしたが、もう少し進行していて腹腔鏡下で胃の切除を行った場合でも入院期間は10日程度ですむそうです。

 医療保険に加入する時、1入院期間を何日にするかで迷うわけですが、今回の経験では60日程度で十分であり、浮いた保険料は払ったつもりになって、毎年の人間ドックなど健康管理のために使用して、病気の早期発見に努める方が大切だと実感しました。

/staff (fukuyama)

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セカンドオピニオン

前回、初期の胃がんで入院し、無事治療を終え退院したことをお知らせしました。

その過程で、医療・病院に関するセカンドオピニオンを体験しましたので、ご紹介いたします。

今回は、人間ドックの胃の内視鏡検査で、胃がんの疑いがあるので、精密検査が必要との診断をもらいました。

受診した人間ドックが、市立病院でしたので、そこで更に精密検査をしてもらいました。結果は、やはり初期の胃がんで、手術が必要、初期段階なので内視鏡的粘膜下層剥離術による手術で処置できますとの診断結果でした。

自分としては、診断過程も分かっていますし、担当の先生とも話をしていますので、お任せし、手術をお願いしようと思いましたが、家族が心配し、他の病院でも診てもらった方が良いのではとの意見でしたので、「セカンドオピニオン」について調べてみました。

そこで、分かったことは「セカンドオピニオン」というのは、診断結果について、他のお医者様の見解をおうかがいすることで、再度診察してもらうということではないということでした。

最初に受診した先生に紹介状を書いてもらい、内視鏡写真や細胞診の資料を用意してもらい、それを持って別の病院に行き、セカンドオピニオンをいただくという仕組みです。

どの病院にいくかは、「セカンドオピニオン」を受け入れるシステムのある病院の中から、自分で決めることが出来ます。私の場合は、インターネットで調べたりして、県立のがんセンターに行きました。

結果は、最初の診断の通りであり、手術の方法も、初期の胃がんには一般的に行われている方法で、心配ありませんとのことでした。

家族もセカンドオピニオンをいただいたことで安心しました。

最初に診断していただいた市立病院に1月末に入院し、1週間の入院で無事退院しました。

セカンドオピニオンについては、少し大きな病院は殆ど受け入れる体制にあり、各病院のホームページに詳細が載っています。費用も1万円前後です。

より安心して治療を受けるためには、良いシステムだと思いました。

/staff (fukuyama)

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